「もう店長の顔も見たくない、電話にも出たくない、でも自分の口では辞めると言い出せない」——パチンコ業界でこういう相談を受けたことは何度もあります。結論から言うと、退職代行サービスを使えば、会社と一切連絡を取らずに退職できます。今日は元面接官の立場から、パチンコ業界と退職代行の相性、費用相場、使うときに知っておくべき注意点を正直に書きます。
パチンコ業界は退職代行との相性が良い業界
正直に言うと、パチンコ業界は他の業界に比べて「自分から辞めると言い出しにくい」構造を抱えています。理由は主に3つです。
- 慢性的な人手不足の店舗が多く、辞めると言うとシフトが回らなくなるため強めに引き止められやすい
- 新台入替や繁忙期のタイミングだと「今はさすがに言い出しづらい」と先延ばしにしがちで、辞めどきを逃す
- 体育会系のノリが残る職場もあり、上下関係の圧で言い出せないケースがある
こうした事情から、パチンコ業界はもともと退職代行の利用率が高い業界の一つだとボクは感じています。
退職代行サービスの費用相場と3つのタイプ
退職代行サービスには大きく3タイプあり、できることと価格が変わります。
- 民間企業運営型(相場2〜3万円台):退職の意思を伝えるだけのシンプルなプラン。会社との交渉権はない。
- 労働組合運営型(相場2.5〜3万円台):有給消化の希望や退職日の調整など、団体交渉権を使った交渉ができる。
- 弁護士運営型(相場5万円前後〜):未払い残業代の請求や、会社ともめている場合の法的対応まで任せられる。一番高いが一番強い。
単に「辞めたいと伝えてほしいだけ」なら民間型で十分なことが多いですが、有給が消化できるか怪しい、シフトの給料が未払いになっている、といった不安があるなら、交渉権のある労働組合型・弁護士型を選んだ方が後悔しません。
都合の悪い話も正直に書きます
退職代行は万能ではありません。使う前に知っておいてほしいことが2つあります。
- 制服・ロッカーの私物・社員証などの返却で、結局一度は店舗とのやり取りが発生することが多い。多くは郵送で完結しますが、「一切何もやり取りしなくていい」わけではありません。
- 業界は思っている以上に狭いです。退職代行を使った退職そのものは法律上まったく問題ありませんが、同じエリアで店舗を掛け持ちしたり将来別の系列に応募したりする場合、風の噂で伝わることはゼロではありません。気にしすぎる必要はありませんが、頭の片隅には置いておいた方がいいです。
元面接官として言えること
ここは業界インサイダーとして本音を言いますが、退職代行経由の退職に対して、正直あまり良い顔をしない店長は一定数います。ただしそれは会社側の感情の問題であって、労働者の権利としては何の問題もありません。むしろ、しつこい引き止めや圧力に耐えて心身をすり減らすくらいなら、法律で認められた手段を正当に使うべきだとボクは思います。気に病む必要はまったくありません。
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まとめ
パチンコ業界は人手不足や職場の空気から「辞めると言い出せない」状況に陥りやすい業界です。それが理由で心身を追い詰めるくらいなら、退職代行という合法的な手段を使うことに何のためらいもいりません。そして辞めた後は、同じ苦労を繰り返さないためにも、辞めどきの実態まで相談できるサービスを使って次の職場を選ぶことをおすすめします。
